海外への業務出張でのトラブルQ&A

過剰な予約により発生し、コンピュータが任意に対象旅客を選出します。
遭遇された方に対し、航空会社が代替便を手配してくれますが、必ずしも従う必要はなく旅程に影響の少ない代替便を要求することができます。
（通常自社の後続便・他社便・自社の途中乗継便の順で案内されます。）
また同便の違うクラスの利用を提示されたり、他の自社便の上級クラスへの変更等を提供される場合もあります。
航空運賃に差額が生じる場合は払い戻し証明書が渡されます。
当日、移動が不可能な場合は、航空会社がホテル、送迎、食事券（ミールクーポン）等を提供して翌日便を手配することもあります。

航空会社はオーバーブッキングと同様の対応をします。
但し、航空会社が予期せぬ事態（気象条件・空港閉鎖・テロ等）により、代替ルートが現在お持ちの航空券の運賃より高くなる場合、差額はご本人負担となります。

搭乗前に遅延が判明した場合、航空会社に代替便（ルート）を手配依頼します。
搭乗後少しの遅れの場合、乗り継ぎの航空会社にできる限り待ってもらうように連絡をします。
到着後、乗り継げない場合は当初予定の航空会社にて代替便の手配を依頼します。
その航空会社にとっては免責事項ですので、交渉が上手く進まない場合は、遅れを発生させた航空会社に申し出ます。

航空会社は旅客が次国の入国拒否を受けた場合、その国から離れる為の運送義務を負っています。そのためチェックインの際に、旅客が次国に問題なく入国できるかどうかを必ず確認します。
搭乗拒否を受けるケースは次国の入国条件（パスポートの残存期間、ビザ、黄熱病予防接種証明書（イエローカード）の所持等）を満たしていないと判断されることがほとんどです。
しかし、航空会社の知識不足により間違った判断をされる事もありますので注意が必要です。
入国拒否を受けた場合、自己の責任において離れる為の費用を全て負担するという誓約書にサインすることで搭乗許可してもらえる場合もあります。

原則は、搭乗予定便の72時間以上前に、搭乗する旨を連絡する事を「リコンファーム」といいます。
ただ、昨今リコンファームを不要とする航空会社が増えておりますが中国や東南アジアの航空会社の一部は、まだ必要としているケースがあります。